日本の酒税改定、増税のRTDに大型新ブランド

日本では2026年10月1日に酒税が改定されました。業界紙の日本食糧新聞は、この改定を一連の見直しの「最後」の段階と位置づけています。注目を集めたのは減税となったビールですが、同紙が今後の伸びを予想したのは、増税の対象となったRTDでした。RTDは「Ready to Drink」の略で、缶を開けてすぐ飲めるお酒を指します。日本では、蒸留酒に果汁や炭酸を合わせた缶チューハイが代表的です。

増税でも残る価格の強み

日本食糧新聞によると、大手メーカーは増税後もRTDには価格面の優位がまだあると見ています。味の種類が多いことも強みです。各社がとくに狙っているのは、税率が変わる時期に、いつもと違う商品を試したり複数の商品を買い比べたりする消費者です。ビールが安くなり、RTDが高くなるこの時期は、消費者の好みが動きやすくなります。メーカーはこの時期を、失う時期ではなく新しい客を得る時期と考えています。

サントリーとサッポロの新しい一手

サントリーは、ビール好きの人に向けた大型の新ブランド「ザ・ドライ」の発売を発表しました。同紙によると、この路線の第2弾にあたります。サッポロビールは、味の“濃さ”による満足感を「価格に見合う価値（コスパ）」として打ち出し、物価の上昇に悩む消費者に訴えています。同紙は、各社の動きがますます激しくなっており、競争は10月以降も続くとみています。

この動きは日本酒にも関係があります。専門メディアSAKE Streetは、ビールやRTDの市場が伸び、日本酒の消費量が減るなかで、日本酒にも小さな容量の商品が増えていると伝えています。さらに、アルコール度数を下げた日本酒が、価格の面で缶チューハイと競争できるのかという問題も取り上げています。RTDの勢いは、日本酒の造り手が新しい商品を考えるきっかけにもなっています。

ヨーロッパの読者はどこに注目するか

日本の缶チューハイは、ヨーロッパでもアジア食材店などで少しずつ見かけるようになってきました。購入するときは、缶に書かれたアルコール度数とベースのお酒の種類を確認すると、日本のRTDのスタイルの違いがわかりやすくなります。家で試すなら、焼酎や日本酒を炭酸水で割り、柑橘を添えるのも手軽な方法です。日本の大手メーカーがRTDで今後どんな味を出すのかは、ヨーロッパに届く日本のお酒の傾向を知る手がかりにもなります。